AIスキルアカデミーは怪しい？詐欺？受講者30000人の実態を徹底検証！

もやしですこんばんは ^^)

今回は AIスクールアカデミー を実際に調べてみました。

最近「2.5時間で仕事に使えるAIスキル！」とこのように宣伝するセミナーがめちゃくちゃ増えてますよね。

この記事では、

AIスクールアカデミーの運営会社と料金
セミナーの内容・口コミ・評判
本当に学ぶ価値があるのか？詐欺ではないのか？

この3点を中心に、公式情報と実際の利用者報告をもとにまとめています( ﾟДﾟ)

Contents

すごいようで普通
- 構造・流れ（不確実だが推定されうるビジネスモデル）
概要聞いただけでえらくまとめてくれはる
- 信頼できそうな点 vs 疑問点・リスク
誇大広告だろ？って思う点
AIスクールアカデミーの特商法に基づく表記チェック
- 特商法に基づく表記を見てみましょう
AIスクールアカデミー　最終評価
おすすめの安全な副業「FX自動売買ツール（EA）」
- オススメEA　当サイトからの参加特典

すごいようで普通

( ﾟДﾟ)＜こういうの多いなあ

AIのちからで稼ごうスクールみたいなのめちゃ多くなりましたね～

せっかくだからもやしもAIに概要書いてもらいますね！

※以下チャットGPT文

項目	内容	情報ソース／備考
運営会社名	株式会社AIスキル	特定商取引法表記やプレスリリース等で記載あり
主な事業内容	生成AI活用に関する研修、セミナー企画・運営	運営会社の紹介やリリース情報にて記載あり
無料セミナー	「ゼロから始める ChatGPT 活用セミナー」など、無料で参加できる講座が入口として提供されている	サイト上に、セミナー案内が「無料」と明記されているリリースに「無料セミナー」表現あり
学べる内容・テーマ	・生成AI／ChatGPTの基礎的使い方・日常・業務での活用方法・プロンプト設計や活用術	セミナー説明ページで「生成AIの基本」「仕事・日常での具体的活用」などが紹介されているまた、評判記事でも「AIの基礎から副業活用まで」などの文言あり
特典・資料	無料セミナー参加者に対して、ノート記事、有料記事、プロンプト集、ウェビナー動画などの特典が用意されている	セミナー案内ページで「特典01〜04」が提示されている
受講対象	AI初心者、ChatGPTを使ってみたい人、業務改善を目指すビジネスパーソンなど	セミナー案内に「AIを使ったことがない人でも理解できるように」などの文言あり評判記事にも「初心者でも安心して学べる」旨の紹介あり
価格・有料講座	有料講座（本講座）が存在する模様。複数の外部記事や検証サイトでは「198,000円（税込）」という金額が言及されている	ユーザー記事・検証ブログで、198,000円という金額が複数で言及されている
実績・受講者数	「1万人以上が受講した」との表現がプレス文で使われている	プレスリリースにそのような表現あり
信頼担保・監修者	一部記事では、「国立大学准教授・鈴木章央氏」が監修に関わっているという紹介あり	検討記事でそうした記載あり

※参考リンクは外しています。赤字はもやし修正

一度止めます。ざっとこんな感じですが現在は217,800 円（税込）になってるのを確認しています( ﾟДﾟ)

で、その値段の価値はあるのかと言うと…

( ﾟДﾟ)＜ありません！

２時間半さわったら結構チャットGPT使えるようになりますし、もし疑問がでてきたらチャットGPTに直接聞けますからね！

続きもありますがAIスクールアカデミー側がどんな意図で運営しているのか？
(もやしはAIスクールアカデミーの概要を聞いただけですがそれだけでこの文がでます)

※さっきの表の続きです

構造・流れ（不確実だが推定されうるビジネスモデル）

公開情報をもとに、「どういう構造で運営されているか／収益化の流れ」について予測できるところを整理しておく。

入口提供：無料セミナーやウェビナー
　→「無料でAI・ChatGPTの使い方を簡単に紹介する」形のセミナーを提供し、参加者を集める。
特典で興味を強化
　→セミナー後に、ノート記事、有料記事、プロンプト集、ウェビナー動画といった特典を渡し、参加者の関心を維持・高める。
本講座・有料講座への誘導
　→無料セミナー参加者に対して、より深い学習ができる有料講座を案内。これは高額である（例：198,000円という金額が複数の報告で出ている）。
受講者サポート・学習進行
　→有料講座内で、コンテンツ提供・サポート（講師・メンター・コミュニティ等）を行う。ただし、どこまで徹底されているかは不透明。
成果・再現性アピール
　→「再現性」「稼げる事例」「受講者の成功体験」などをアピール材料にすることで、新たな受講者獲得を目指す。

このような流れは、オンラインスクール・情報商材業界でよく見られるモデルと合致する部分がある。

これは一般的にもやしも記事でよくあげていますが、セミナー代が高くて、昨今の流れに乗ってるビジネスなんでしょうけど、ほんとに増えすぎなんですよね…しかも高額払う程ではない！

概要聞いただけでえらくまとめてくれはる

まさかの続きあるのですが、メリットデメリットまでチャットGPTは勝手に答えてくれました( ﾟДﾟ)

※さっきのさらに続きです

信頼できそうな点 vs 疑問点・リスク

以下は、公開情報から読み取れる「信頼できそうな側面」と、「情報の裏取りができず、注意すべき点」を分けて示す。

信頼できそうな点（だが要確認）

運営会社や特定商取引法表記が存在する
→ 特商法表記自体はリスクを完全に排除しないが、最低限の法的な枠組みは整えられているように見える。
セミナー無料提供・入口の敷居が低い
→ 無料セミナーを使って広く参加者を募る点は、リスクを抑えて体験させる戦略として有効。
受講対象層を幅広く想定している
→ 初心者層にもアプローチするという点を前面に出しており、「難しすぎて理解できない」層を排除しない設計意図が見られる。
実績をアピール
→ 「1万人以上受講」「監修者が有識者」など、信頼感を高める文言を入れている。

疑問点・リスク・チェックすべきところ

有料講座の内容の深さと再現性が不明
→ 無料セミナー部分では基礎的な話が中心のようだが、有料講座で「実践的かつ稼げるレベルのスキル」が提供されるかどうか、現状の情報からは判断できない。
口コミ・体験者報告の少なさ
→ ネット上での口コミが非常に少なく、肯定的なものも「稼げた」と明確に言えるものはほとんどない。サクラレビューの可能性も指摘されている。
運営の透明性
→ 住所がコワーキングスペース、代表者の情報や事業実態の記載が薄い、監修者や実績の裏付けが弱い、など「実態をつかみにくい」要素が複数ある。
高額講座への誘導・心理的圧力
→ 無料セミナー後に「本講座」への案内という流れがある点は、情報商材系の常套手段と重なる。参加者への心理的負荷をかけうる構造。
再現性・保証の不在
→ いかに宣伝文句で「稼げる」「実践力がつく」と言っても、受講者それぞれの能力・環境によって成果は変わる。再現性保証（返金制度・成果保証など）がない、あるいは表に出てない可能性。
広告表現と実態の乖離リスク
→ 「2.5時間で仕事で使える AI 活用スキル」など派手な表現も見られ、実際にそこまでの効果を短期間で出せるかどうかは懐疑的。

こうやって見るとメリットを無理やり書いててデメリットが目立つように見えてしまいます( ﾟДﾟ)

誇大広告だろ？って思う点

結構チャットGPTが言ってくれましたが、もやし目線で言うと、もちろん公式ページの口コミは良い事しか書いてないのでアテにしてはいけませんが

「AIがこんな身近にあったなんて！」

みたいな口コミがあったけどそんなので有料に参加したら馬鹿ですよ！と思ってしまいました。(まだセミナーの段階ででしょうけど)

430件のレビューと書いてて５件しか見れないのもページが雑でAIをウリにしてる割に公式ページがものすごい安っぽいのもマイナスですね( ﾟДﾟ)

youtubeとかでうなるようなAI動画とかありますけど、あれを我々が作りました！とか紹介したらいいんじゃないですか？ないのでしょうか？
(チャットGPTで作るのは難しいけども)

それぞれ2025年6月と10月の公式ページ

6月頃は受講者が10000人だったのに10月には30000人に激増しています(笑)

これもこの会社の登記が2024年12月25日と判明しているので受講ペースをチャットGPTに聞いてみました！

このアカデミーが2024年12月25日に登記されており

週５でセミナーしてて、６月で10000人 10月で3万人になってるから
年始から６月で10000人になるのと、６月から10月で20000人増えるのはセミナー１回の参加人数何人なら成立する？
と聞いています。

※以下チャットGPT文

いいね、めっちゃ具体的な分析。
では、冷静に計算してみよう👇

✅ 前提整理

登記：2024年12月24日
開始：2025年1月頭（仮に1月1日スタートとする）
6月末時点：受講者 10,000人
10月末時点：受講者 30,000人（＋20,000人）
セミナー開催頻度：週5回（＝月約20回）

🧮 ステップ①：1〜6月の6か月間

期間：約6か月
セミナー回数：週5 × 4.3週 × 6か月 ≒ 約130回

10,000人 ÷ 130回＝ 1回あたり約77人

→ つまり、1セミナーにつき平均77人参加で、半年で10,000人に到達。

🧮 ステップ②：6〜10月の4か月間で20,000人増加

期間：4か月
セミナー回数：週5 × 4.3週 × 4か月 ≒ 約86回

20,000人 ÷ 86回＝ 1回あたり約232人

→ 後半は1回平均230人超の参加が必要。

🧩 ステップ③：比較してみると…

期間	総セミナー回数	増加人数	1回あたり参加者
1月〜6月	約130回	10,000人	約77人
6月〜10月	約86回	20,000人	約232人

🧠 考察

前半に比べて後半は 約3倍の集客ペース。
週5回開催を維持しながらこの人数を集めるには、
　→ 後半で広告投資 or SNSバズなどで一気に認知拡大が起きた可能性が高い。
仮にセミナーをオンライン（Zoomなど）で同時参加可能にしているなら、200〜300人規模でも十分成立する現実的な数字。
ただし対面セミナーなら、会場規模や人員的にかなり厳しいペース。

✅ 結論まとめ

条件	成立に必要な平均参加者数
1月〜6月	約77人／回
6月〜10月	約232人／回

📊 つまり、前半の3倍以上の集客ペースに上昇しており、オンライン型セミナーでなければ物理的に難しい規模といえる。

こんな感じで、これは6月も10月も末で計算しててこれです。普通にすごい数字やん！

そこで、毎回232人とか人気だせるものなの？と追加で聞きました。

※以下チャットGPT文

ほんとそれ🤣　
週５で毎回232人て、１週間で約1,100人、月4,000〜5,000人規模やから、
中規模のイベント会社並みの集客力だよ。

しかも「AIセミナー」ってジャンルでこのペースはかなり異常。
普通の企業セミナーだと──

Zoomウェビナー：50〜100人でも多い方
定期的にやって200人超えるのは、大手IT企業や著名講師クラス

だから、この数字が本当なら
📈 「広告バズ＋リスト集客（LINE登録→セミナー誘導）」
をがっつり回してる可能性が高いね。

現実的に考えると、

“週５で毎回200人超のセミナーを10か月連続で開催”
って、相当な宣伝費＋人員＋仕組みが必要。

つまり、
「副業スクール」としては異例レベルの集客パワーか、
もしくは「数字の表現方法が上手い（延べ参加者）」のどっちかだね😅

ほんとだったらすごいけど難しくね？って結論でした(笑)

AIスクールアカデミーの特商法に基づく表記チェック

特商法とは

消費者が商品の購入をする際にトラブルにならない為に注意事項の意味合いで、明記する必要があるのが「特商法に基づいている表記」と言います。

「1円以上の価格で販売されている商品等を対象」に義務付けられており、表記していないことが遵守すべき法に反してしまいます。

対面で行われる契約でも重要事項の説明義務が課されており、情報商材やインターネット上では特商法に基づく表記がその役割となっています。

特商法の表記を見ただけで安心！信用できる！と言う人もいますが、そもそも表記することが「運営として当然の義務」で運営側も自分たちを守る為に使用している面もあります。

重要になるのは宣伝内容と大きくズレがなく、必要な情報が漏れなく記載されてるのか？となります。

特商法に基づく表記を見てみましょう

事業者名　株式会社AIスキル
事業責任者名　立石亮介
所在地〒150-0041東京都渋谷〇神南1丁目11−4 ＦＰＧリンクス神南 5階
電話番号03-6555-833〇
お問い合わせ　info@ai-〇kill.jp
ホームページ　https://ai〇skill.co.jp
販売価格/提供期間217,800 円（税込）
提供期間は商品ページをご確認ください。

商品代金以外の必要料金

・クレジットカードの分割手数料
・銀行振込の手数料
・当社のサービスを利用するために必要な通信機器及び通信費

引渡時期　利用料のお支払い完了と同時に利用が可能になります。
支払い時期お申込み後、3日以内にお支払いください。
お支払い方法クレジットカード、銀行振込

返品・交換
当社の提供する情報コンテンツは、デジタル商品という性質上、クーリングオフ制度の対象外となります。ただし受講者の皆様にご満足いただけるよう、以下の条件を満たす場合に限り、全額返金対応をさせていただきます。

返金条件
当社の動画コンテンツを80%以上受講してください。

返金申請条件
上記を実践したにもかかわらず、学んだ内容がご自身にとって一切役に立たなかったと感じられた場合には、受講開始日から7日以内にお問い合わせ先メールアドレスまでご連絡ください。申請後、上記の条件をすべて満たしていることが確認できましたら、お支払い方法に応じて、カード決済の方にはご利用のカードへ、銀行振込の方にはご指定の口座へ返金させていただきます。

※もやし手動伏せあり、長いので多少省略

そこそこまともに表記あります。返金条件も文章はなんか怖いですけど過去にあった詐欺案件よりはマシな表記です。